体験談から学ぶブラック企業の見極め方と入社しないための対策


お前はクズだと入社日に言われ、その後は恐怖心から朝から晩まで働いていました…。

「お前は、クズだ。社会から出たばかりのお前たちは、会社に利益をもたらせない。企業が営利団体である以上、利益をもたらせないやつが給料をもらうことは悪である。お前らは、先輩社員が稼いできた利益を横取りしている人間だ。早くクズから人間になれ。会社に利益をもたらせた奴だけが人間になれる。」

こういったことを入社した日に役員の方から言われました。
正直言うとぞっとしました。こんなことを入社した日に言われるとは思いませんでした…。
ただこの会社は、苦労しながらやっと入社できた会社でしたし、上司から数か月で短期離職をする根性ナシは、どこの会社にも雇用されずフリーターやニートとして一生を過ごすと言われました。

なので入社数か月で退職するとその後の人生が怖くて、会社にいとどまることにしました。社長は、厳しいことを言いながらも「社員は家族だ」と言っていましたし、上司の方でも会社に感謝しているという人もいましたので、これが社会の普通なのかなとも思ったんです。

そこからは、ものすごい量の仕事をいきなり任されました。正直この量を勤務時間内でこなすのは、無理で毎日毎日残業しなくては、いけませんでした。早朝から晩まで働きずめの日々。せっかくの休みも持ち帰りの仕事です。残業代は、もちろん出ません。正直きつかったです。

ただ、そのノルマに対して従順に従い、成果を出せば上司から褒められます。
一方で、仕事が出来ないと上司から「人間としておかしい」、「お前はクズだ」など罵倒されます。実際私の同僚は、そう言われていました。そしてミスをするとみんなの前でつるし上げにされ、怒鳴られます。また反省文も100枚くらい書かされていて、正直同僚の様子がおかしくなっていました。仕事で成果を出せば神になれる一方、出なければクズ扱いなのです。

それを見ていて、いつその矛先が自分に向くのか怖くて、怒られないように毎日必死に仕事しました。仕事の前日は夜も眠れず、勤務中でも胃が痛いのです。ただ会社を辞めると上司に言ったらどんなことをされるのか怖くて仕事を続けました。

そんな中仕事をしていた時、ある日ミスをしてしまいました。その時にものすごい剣幕で上司が私を怒鳴りつけたのです。私は謝り続けました。しかし上司は許してくれず、その日からあることないこと私のせいにされ、毎日怒鳴られました。周囲から見た自分。理不尽に怒鳴られる自分。毎日毎日そういったことが日常になり、さすがに耐えられなくなり、入社後3か月で会社を辞めざる負えない状況になってしまいました。

以上がブラック企業に勤めていた人の体験談です。実は、この会社には、れっきとした手口があったのです。

ブラック企業の手口は、洗脳。安月給、長時間労働出来る社員は残し、使えない社員は、徹底的に追い出す。

ブラック企業の1つの手口として、洗脳があげられます。
会社は、利益を上げないと存続できません。離職率の高いブラック企業は、安月給、長時間労働で使える人だけを使い回し、使えなくなった人は早く会社を辞めてもらおうと考えています。なのでとてつもなく厳しいことをさせながらも、アメとムチで優しくもするんです。そうなると働いている人もだんだん会社になじんでいきます。

もし会社に順応できない使えない人がいれば、今度は追い出しが始まります。
日本の法律では、正社員を解雇するのは、非常にハードルが高いです。理由は、訴えられると会社が裁判で負けるからです。

そうなるとどうやって辞めさせるかというと、会社が悪いのではなく本人が悪いと思わせることです。そうすれば自分で勝手にやめてくれるので会社が悪いにはなりません。なので執拗なまでに労働者をこき使います。

低賃金、長時間労働、パワハラ、セクハラ…。これらは、もちろん法律違反ですし、それらの証拠があれば裁判でも勝てます。しかしその労働者の無知につけこみ、最後は自分から会社を辞めるようにさせています。これがブラック企業の実態です。

しっかり入社する前に人材を見極め、入社後にはしっかりと育てるという意識があればよいのですが、仕事をさせながら人を選抜すれば良いと思っているので、大量入社させ、厳しいノルマを長時間労働、安月給でやらせ、それに耐えられない普通の人が大量に離職するという構造になっています。

以上がブラック企業の実体験&構造でした。以下ではブラック企業(離職率が高い会社)に入らないためには、どのようにすればよいか具体的な方法を話したいと思います。

ブラック企業に入社しないためには、企業の離職率と求人背景を正しく知りましょう。

ブラック企業に入らないための対策① 実際に働いている人に感想を聞く

ブラック企業に入らないための1番の対策は、やはり実際の企業で実際に働いている人に会社の中の様子を実際に直接聞くことです。知り合いがいない人でも最近は、SNSがありますので、志望企業の会社名などで検索をして、連絡をとってみましょう。もちろん勇気がいることですが、これが1番手っ取り早いです。

たまに口コミサイトなどを信じる人がいますが、それはやめた方が良いです。理由は、口コミサイトに評判を書く人は、会社を辞めてネガティブな感情を持っている人が多いです。そうなると悪い部分ばかりが目立つようになります。また良い口コミがあったとしても、会社が口コミを捏造をしている場合もあり、それを信じるのはとても危険です。

ブラック企業に入らないための対策② 会社の離職率、求人の背景を聞く

会社の離職率と求人背景を会社から聞きましょう。
平均的な会社の離職率は、3年で30%です。それより以上に高い離職率は、危ない可能性が高いです。ただ例外もあり、離職率が高くても良い会社もあります。

リクルートという人材系の会社は、多くの起業家を輩出しています。そういった会社は、離職率が上がりますが、辞める人が会社で学ぶことは学んで起業するので前向きな理由で会社を退社している人が多いです。そういった企業は、離職率が高くても問題ありません。

要するに離職率だけでなく、離職理由まで知ることが大切だということです。
他にも新規事業をする際に人が足りないなども良い例です。しかし企業で欠員が出た理由が、人間関係や労働環境など会社に問題がある場合、会社が何かしらの問題を抱えている可能性が高いです。

色々自分でやるのが面倒くさい方は、ブラック企業を徹底排除したエージェントに登録をするのが楽。

ブラック企業に入らないために、上記で挙げた方法を試すのは、とても良いと思います。しかし面倒くさいと思う人もいるでしょう。そういった人は、ブラック企業を徹底排除してくれるエージェントを使うと良いです。

エージェントの利用の流れと使い方

就職エージェントの利用の流れ

①エージェントへの登録
②キャリアアドバイザーとの面談、求人提案
③企業への応募
④書類、面接選考
⑤内定&入社

という流れになっています。
あなた専属の担当者が、あなたに合った求人の紹介、書類選考の対策、企業の面接の対策まで、企業に採用されるための全てのプロセスを無料でサポートしてくれます。

それでエージェントの中でも特におすすなのがウズウズです。
ウズウズは、ブラック企業を紹介しません。新卒で会社に入ったんだけど、ブラック企業だからやめたいという人、ウズウズを通じて就職、転職した人を徹底調査します。そしてウズウズがブラック企業だと認定したら、エージェントがその後求人を断ります。なのでブラック企業がありません。

またウズウズだと同窓会があり、ウズウズ経由で入社した人が実際に働いてどうだったか話してくれる場合があります。そういった働いている人のナマの情報が簡単に入るのも良い点です。

相談可能地域  東京、大阪、名古屋、福岡  
その他の地域の人でも、電話・skype相談が出来れば利用可能
サポート対象 高卒以上 30歳まで

この業界は、辞めた方が良い!離職率が高い業界トップ3

離職率の高い業界の共通点

離職率の高い業界は、残業時間が長かったり、休日がない割に、給料が安い業界です。

平均残業時間が月に80時間、90時間もあるのに、給与が少ない。給与が上がる見込みがない業界はどんどん人が辞めていきます。そういった業界に入るということは、世間的にかなりのブラック企業に入る可能性が高いわけですから、なるべく避けた方が良いです。

離職率の高い業界ランキング

体験談と厚生労働省のデータを基に 離職率の高い業界を発表していきます。

引用 厚生労働省

【第1位】離職率が63% 宿泊、飲食業界

離職率が最も高い業界第1位は飲食業界・宿泊業界です。
6割以上の人が3年以内に辞めてしまう、非常に離職率の高い業界です。

職種として、飲食店やホテルの店舗スタッフなどが当てはまります。
理由は、クレームがキツかったり、労働時間が長く不規則であったり、給料が安かったり、キャリアアップが見込めないからです。

居酒屋などの飲食店の場合、酔った客に絡まれ理不尽に怒鳴られたり、場合によっては暴力を振るわれるケースもありますので、やめていく人が多いです。

【第2位】離職率が59% サービス、娯楽業

遊園地・ゲームセンター・パチンコ店などのサービス、娯楽業界です。
離職率が59%なので、入社したら3年で6割の人が辞めていく恐ろしい業界です。

理由は、キャリアアップが見込めない、体力的にキツい、業界の将来性が見えないなどです。また、娯楽業界は日に日に規制が厳しくなりつつある業界でもあります。そのため「この先長く働けるビジョンがない」という理由から、転職を考える人もいます。

【第3位】離職率が57% 教育、学習支援業

続いて離職率が高いのは教育業界です。
主に学習塾や教材開発販売会社などが挙げられます。

これらの業界も、労働時間が長く、残業時間が多いです。また業務量の割に給料が安いです。例えば、学習塾の場合、日々の授業の準備・教室運営・ビラ配りなどの営業活動・保護者対応など業務内容は多岐にわたります。

しかも業務だけでなく、教師は、子供はもちろん、保護者等からのプレッシャーも高く、大きなストレスを抱えている人も少なくありません。また一生懸命営業をすることが、子供の意向を無視しているようで罪悪感があって辞める人もいます、

こんな会社は怪しい…。ブラック企業にありがちな特徴

①やたら稼げるを主張

求人などで見る給与が業界平均より異様に高いのは、ブラック企業の可能性があります。
そこには、固定残業制やみなし残業など、あらかじめ残業代が含まれた金額を提示している可能性があります。残業なしで、その給与なのか、毎月100時間くらい残業があってその給与なのかでは、中身が全然違います。

他にも給与のモデルケースが本当に優秀な人だけその額をもらえるなどのケースもあり得ます。本当にきついノルマが入社後に課されて、それを達成した1%の人のみがその給与になっている可能性があります。

②会社のアピールポイントが精神論

求人票や求人情報を見れば、各企業とも様々な言葉で自社をアピールしています。しかし具体性のない抽象的な理念、壮大な夢、甘い言葉の多用には要注意です

よくあるのが、夢、成長、努力、根性、やりがい、熱意、やる気、アットホームなどです。
それは低賃金で長時間労働でも夢のために耐えろというメッセージかもしれません。

そんな会社より業界シェアが1位とか言ってくれた方がよっぽど安心です。理由は、儲かっている会社なので、給与が高かったり、会社内が整備されてたりする可能性が高いからです。

③求人がずっと露出していて、面接なども簡易的

従業員数に比べてやたらと採用人数が多かったり、年がら年中求人しているような会社も要注意です。会社がすごいスピードで成長していて、増員が必要な場合は良いです。

しかし常に求人応募していて、その企業で受けた面接も雑談ばかりだったり、面接回数が少なかったりしたらかなり要注意です。かなりの人不足で誰でも良いとなっているかもしれません。日本では、企業が人を採用したら中々解雇できません。人材を大切にしている会社なら入社させる人をかなり厳選します。

④働いている人の雰囲気が悪い

面接などで志望している会社に行くことなどもあるでしょう、その時に会社で働いている人のことも見ましょう。緊張でそんな場合ではないかもしれませんが、働いている人みんなにクマがあったり、会社の悪口ばかり話している社員がいたらやばいです。

他にも面接官が、かなり高圧的な態度で接してきた場合も良くないです。圧迫面接をする会社って面接の場で求職者を圧迫することで、会社に入った後も圧迫に耐えられるかを見ているのです。そういった会社は、入社後もパワハラが横行しがちです。

⑤求人票で見た労働条件と実際が全然違う

これは、ハローワークとかで就職、転職した人に多いです。求人票では、事務とかいうんですけど、内定が決まり労働契約を結ぶときにやっぱりまずは、営業でとかいう会社があります。事務もやらすからとかいうかもしれませんが、嘘を言って人をおびき寄せて、最後は無理やり契約までこぎつけるのは、求人詐欺です。

そういった会社に入れば、その後も嘘をつかれ続けます。残業時間、給与、仕事内容、休日なども全部嘘ついている可能性があります。正社員募集で入社したつもりが、アルバイト契約させられてその後もずっと契約を変えてくれなくて、退社した人も知っています。

色々自分でやるのが面倒くさい方は、ブラック企業を徹底排除したエージェントに登録をするのが楽。

ブラック企業に入らないために、知らないといけない知識は多いです。やはり企業の面接担当と求職者では、仕事に対しての知識量が全然違います。したがって、騙されてしまうんです。
そういったことが不安な人は、ブラック企業を徹底排除してくれるエージェントを使うと良いです。

それでエージェントの中でも特におすすなのがウズウズです。
ウズウズは、ブラック企業を紹介しません。新卒で会社に入ったんだけど、ブラック企業だからやめたいという人、ウズウズを通じて就職、転職した人を徹底調査します。そしてウズウズがブラック企業だと認定したら、エージェントがその後求人を断ります。なのでブラック企業がありません。

またウズウズだと同窓会があり、ウズウズ経由で入社した人が実際に働いてどうだったか話してくれる場合があります。そういった働いている人のナマの情報が簡単に入るのも良い点です。

相談可能地域  東京、大阪、名古屋、福岡  
その他の地域の人でも、電話・skype相談が出来れば利用可能
サポート対象 高卒以上 30歳まで